ワクチンの広報戦略2
SNS・ブログ・動画を運営している会社にも要請をおこなうといいでしょう。これに関しては別件です。ばぶ先生などが収集している反ワクチン派のアレな証拠を添付してそれぞれの会社に送ります。
それぞれのサービスには規約やルールがあります。Twitterであれば「ツイートを報告する」をクリックすると問題のある医療情報に関してどの選択肢に該当するのか分かりません。Twitterにお願いをして、例えば「問題のある医療情報」などの選択肢を追加するようにお願いするといいでしょう。
平時であれば勝率は低いかもしれませんが、今なら医療情報やワクチンについての関心が高まっています。今なら勝率は高いでしょう。医師個人だと相手にしてもらえない可能性が高いですが、厚生労働省のお願いなら無視できないでしょう。
SNSや動画配信サービスなどで拡散している反医療情報や陰謀論に関する注意も厚生労働省のガイドラインに盛り込むといいでしょう。「医療情報に関するルールの追加や変更に協力的でないサービス、反医療情報や陰謀論を垂れ流している悪質なサービスは、消費者庁と連携して...」などの脅しを使って交渉してください。
それぞれのサービスのルールを確認して実現可能なお願いをしないといけないのでかなり手間がかかりますが、何とかしてください。
僕もおっさんなので10代の子が使っているようなサービスや新しいサービスはよく分かりません。これに関しては医学生に協力してもらってもいいでしょう。
反ワクチン派が信者を獲得するためのツールとしては動画投稿アプリ、ライブ配信アプリ、マッチングアプリなどたくさんのサービスがあります。
ワクチンが普及して新型コロナが収束すると痛みを忘れてしまいます。これについては時間がかかっても構いません。医療情報についてのルールの追加や変更を根気強く要請してください。
アプリについてはGoogleとAppleを使って制圧してもいいでしょう。問題のある医療情報に関するルール変更やルールの追加に応じてもらえない場合は、「GoogleとAppleにアプリ名を知らせてアプリをダウンロードできないように要請をする」という脅しが使えると思います。
ネットについてはまだまだ見落としがあると思います。この文章は、僕が持っているリソースの1%かせいぜい2%くらいしか使ってないので100個存在する重要な対策のうちの10個くらいしか見えてないと思います。
10個くらいしか見えてないですが、だいたいどれも上位10位くらいには入っていると思います。見えていないことは認識できないので、なんとも言えませんが。
検索サービスも抑えないといけないでしょう。googleやYahooに要請して、例えば「ワクチン 薬害」などの不安を過度に煽るような予測検索を出さないようにすることもできるでしょう。GoogleやYahooなどの検索エンジンの規約を読んで、問題のあるブログなどを表示させないようなルール変更やルールの追加をお願いすることも必要でしょう。
新型コロナが収束する見通しが経つと痛みを忘れてしまうので、現状の問題のルールを変更するには勝負の半年になるかと思います。
主語は書いたり書かなかったりしていますが、主語を書いていない場合は厚生労働省または医師の有志のどちらでも構いません。
まだまだあります。Amazonやセブンネットショッピングなどでは本を扱っていますが、問題のある書籍を扱わないようにお願いをすることもできます。ある商品を扱うかどうかはそれぞれの会社が自由に決めることができます。平時なら取り合ってもらえないでしょうが、今ならお願いを聞いてもらえる可能性が高いです。
新聞広告の問題もいまのうちに潰しておきましょう。新聞広告にも倫理綱領があります。
しばらく前に朝日新聞がトンデモな本の広告を掲載して問題になりましたが、例の本は新聞広告倫理綱領違反です。メディア向けのガイドラインには新聞広告倫理綱領を遵守して問題のある広告を掲載しないように要求してもいいでしょう。
BPOほどの権限はないですが、問題のある広告が掲載された場合は前に書いた内容と同様の手法で反撃できます。やってみないと分かりませんが、ダメージはあると思います。
雑誌の広告にも自主規制があります。これも同じ方法で反撃できます。
ワクチンの広報戦略１（最終更新1/20 23:48）
ワクチンの広報戦略についてざっとした内容を書きます。叩き台になりますので、足りない部分は
HPVワクチンでメディアに好きなようにやられた反省を活かした広報戦略です。
広報の分野は奥が深く、適切な広報戦略をデザインするにはそれなりの蓄積と経験が必要になります。ちょくちょく情報収集をして見ているんですけど、厚生労働省や政府周りに広報に関して僕よりも優秀な人がいるとは思えないです。
2番目、3番目の戦略だと将来に禍根を残してしまいます。僕が書く作戦を実行して完勝を目指しましょう。
優先して取り組まないといけないのは情報集約とアウトリーチです。アウトリーチはまあ分かると思うんですけど、情報集約の意味が分かるでしょうか？
ばぶ先生はもちろん分かっていますが、関わる人が多い戦略を書きます。関わる人が多くなると意図が伝わらなくなりがちです。
情報集約をする拠点は1箇所に定めてください。HPVワクチンの時は厚生労働省のHPは論外で、日本産科婦人科学会の情報集約も不十分でした。
Twitterでは良心的な医師と反ワクチン派が議論をしていて、まともな医師のツイートを遡らないと全体像すら分からないという厳しい状況が続いていました。
2020年1月に峰先生の記事が出るまで、一般の人やメディア関係者が読んで理解できるような情報集約がなされていませんでした。HPVで2020年の10月頃から日経新聞でまともな内容の記事が出たのはまあ様々な要因があったと思いますが、情報集約の効果が特に大きかったと僕は分析しています。
拠点は厚生労働省のこのHPになるかなと思うんですけど、情報集約の拠点にするにはできが悪すぎます。
何が問題なのかをイメージできない人のために、CDCと自民党の特設サイトのリンクを貼ります。厚生労働省のHPを見てまずいと思わない人は広報の仕事から外れてください。邪魔なだけです。
この2つは厚生労働省とは違って、いろんなリテラシーやバックグランドを持つ人たちが読むことを想定して作られています。
厚生労働省のこのHPだとHPVワクチンでメディアに好きなようにやられた教訓が全く生かされていません。この程度の準備でメディアと戦おうと厚生労働省の人たちが考えていると思うと情けなくて涙が出てきます。
CDCと自民党の特設サイトの評価を9点か10点とすると、厚生労働省のHPは良くて1点です。
厚生労働省のHPは、いろんな年代の数千万人の人たちが読むことを想定して作られていません。後で説明しますが、上手く行けば1日に1000万人以上のアクセスが発生します。そのへんのリスクを考えているかというと考えてないでしょうね。
広報戦略に関わる人は情報を集約した拠点に1日あたり1000万人以上のPVが発生する状況をイメージしてください。イメージが沸かない人は広報の仕事には向きません。
情報集約の拠点になるサイトは非常に重要です。サイトのデザインはその道のプロに任せますが、厚生労働省のトップページにアクセスしたときに必ず目に付くようにしてください。
現状では話にならないです。
トップページにアクセスしたときに「ワクチンに関する情報」「それ以外の情報」という2択が表示されるような思い切ったデザインにしてください。いじるのが難しかったら特設サイトを作ってもいいでしょう。
特設サイトを作った場合でも、公式のHPにこんな感じで分かりやすいように大きなバナーを貼ってください。「そんなこと言われなくても分かるよ」というデザイナーに依頼してください。
サイトのデザインは専門外なので細かいことは書けませんが、ワクチンの情報は「健康な一般の人向け」「基礎疾患のある高齢者」「メディア向け」などで振り分けて最初に目に付く部分は最低限必要な情報を提供するといいと思います。
メディア向けの情報は充実させてください。これは非常に大事です。先手を打たないとHPVワクチンの失敗を繰り返すことになります。副反応や有害事象の説明について、Taka先生とばぶ先生がYouTubeで解説しているくらいの情報量が必要でしょう。
さらに、メディア向けのページはHPVワクチンについて説明をするとより多くの人に情報が届き問題解決が早くなります。
厚生労働省のHPまたは特設サイトでは、メディア向けのガイドラインを明示して、BPOと日本新聞協会と日本雑誌協会、それからそれぞれの会員になっているメディアににワクチンの関する報道をしたり記事を書く場合はガイドラインを遵守するように要請をしてください。
会員企業はたくさんあります。例えばフジテレビなら、会長/社長/ニュース総局の責任者/番組審議会の責任者にそれぞれ郵送で文書を送ってください。
バイキングというワイドショーでワクチンの不安を煽るような放送があったようです。バイキングは情報制作局が作っています。ざっと見ただけなので、情報制作局には送る必要はないかなと思ってしまいましたが広めに網をかける必要があるでしょう。上に送れば下には届くとは思いますが、どうせやるなら万全を期したいですね。
BPOと日本新聞協会と日本雑誌協会には倫理綱領があります。会員企業は倫理綱領を遵守することが求められます。
「特設サイトで明示したガイドラインとともにBPOの倫理綱領を遵守した報道を心がけるように」というお願いをテレビ局の各社に送っても憲法で保障された表現の自由を侵害する可能性はありません。
テレビ局にお願いを送る場合は、「ガイドラインまたは倫理綱領に反する報道をした場合はただちにBPOに通報する」という一文をいれればテレビ局の中にいるサラリーマンたちは震え上がります。
雑誌であれば「ガイドラインまたは倫理綱領に違反するような記事を書いた場合は日本新聞協会と日本雑誌協会の会員企業に申し入れをして、定款の第9条(1)および(2)に違反する当該会員を除名するように要請する」というような文章を入れればいいでしょう。
https://www.j-magazine.or.jp/assets/doc/teikan_2013.pdf
雑誌協会や新聞協会はBPOほど大きな権限を持っていないのでどの程度の効果があるかということはやってみないと分からないですが、事前に各社の複数の責任者宛に文書を送っておくと大きな抑止力になります。
へたな記事を書くと自分が所属している組織が面倒なことに巻き込まれる可能性があれば、中にいるサラリーマンたちは驚くほど慎重になります。
厚生労働省が動けなければ医師の有志でもいいでしょう。医師の有志でそれなりの数が集まれば厚生労働省がやるのとあまり変わりはありません。
厚生労働省がメディアに要請する場合はかなり慎重に言葉を選ぶ必要がありますが、医師の有志であればちょっとくらいなら過激な脅し文句を送りつけることができます。
問題のある自称専門家リストを作ってリスクに載っている自称専門家に記事を書かせたり取材したりしないように要請することもできます。これは表現の自由を侵害する可能性があるため、厚生労働省がやるのは難しいでしょう。
リストを作るのは医師の有志になります。自称専門家リストは公開をしなければ訴訟されるリスクはまずないです。
Bloombergの例の記事はここに書いた対策の網に引っかかりませんが、1社や2社程度なら個別撃破すればいいです。
逆に、個人プレーでバラバラに攻撃をしても相手にダメージを与えることはできません。この程度の反撃を記事が出てから試みても、雑誌が売れれば相手は痛くも痒くもありません。
AERAの反ワクチン誘導記事の担当
— うさぎますく🐟Media Watcher (@UsagiMaskchan) 2021年1月20日
AERA編集部 深澤友紀 @yuki_fukazawa18
フリーライター 井上有希子 @ccmBh6hlhqOkJMi
AERAのせいでワクチン忌避する人が出たら、貴方がたは文責だけでなく、記事が引き起こす社会的損害についてはどのように責任を持つおつもりですか？https://t.co/yxeiPyCRQG pic.twitter.com/3mGt46yUM5
こういう記事が出ることは僕は分かっていて、対策も書いています。
自治体のHPにも特設サイトのバナーを貼るように要請してください。バナーを貼ったHPへの変更を、例えば2月1日に一斉に公開するというように指示してください。「2月○日に全国一斉にバナーを貼ったHPを公開しろ」という指示があれば、自治体の担当者は大事だということが分かりますし、ニュースにもなります。
自治体には特設サイトのバナーを貼る要請とは別に、「マスコミがガイドラインに反した問題のある報道をする可能性があるので、情報を遮断して公的機関の情報を参照するよう」にといった要請をするとさらに効果的です。
ニュースになると関心を持つ人が増えて特設サイトへのアクセスが増えます。案はこれけではないですが、広告費に換算するとすごい額になると思いませんか？
SNSを使っていない自治体はまずないでしょう。特設サイトのバナーを貼ったHPだけでなく、SNSに投稿する日時も指定して一斉に公開してもらうとより多くの人が関心を持ちます。調整は大変だと思いますが、何とかしてください。
厚生労働省がメディアに脅し...いやお願いを出せても出せなくても、メディア向けに特設サイトのバナーを貼ってもらうようにお願いすることができます。お願いのやり方にもよりますが、どこか1社が応じれば他の横並びで動くので勝率は高いと僕は予想しています。
ここまではまあ誰でも思い付くと思いますが、僕が構想している戦略はここからが本番です。自治体・メディアに加えて企業を巻き込みます。
企業は数が多いので売上高または広告費が多い順番に100社とか200社くらい選ぶといいでしょう。現場にどれくらいの余力があるか分からないので何社を巻き込めるかは分かりませんが、数は多ければ多いほどいいです。
自治体やメディアと同じように、企業にも特設サイトのバナーを貼ってもらうようにお願いをしてください。平時では応じてくれる企業はあまりないですが、今なら関心を持って応じてくれる可能性が高いです。
自治体への要請と同じように、「マスコミがガイドラインに反した問題のある報道をする可能性があるので、ワクチンに関しては情報を取捨選択してできるだけ公的機関の情報を参照するよう」にといったお願いをするといいでしょう。
企業に協力をお願いする場合は100戦100勝を目指す必要はありません。戦績は100戦30勝70敗程度でも問題ありません。
特設サイトのバナーを貼るお願いだけではなくて、いくつか選択肢を作るといいでしょう。例えば、企業の公式アカウントで厚生労働省の特設サイトを宣伝するツイートをリツイートする、という程度のお願いなら応じてくれる企業はたくさんあるでしょう。
広報はエース級の社員が担当している会社が多いです。おそらく十分な情報を提供すれば接種が予定されているワクチンの有効性と安全性を理解してもらえるでしょう。ワクチンの有効性と安全性を理解してもらればワクチンの普及が経済活動再開の大きな助けになるということを理解してもらえます。そうするとワクチンの普及への啓発活動に参加したいと考える企業はたくさん見つかるでしょう。
企業にお願いをする際も日時を合わせてください。これもニュースになります。何社が応じてくれるか分かりませんが、広告費に換算するとすごい額になります。
集客力が高いGoogle/ヤフー/メルカリ/YouTube/Instagramなどのトップページにワクチンについての特設サイトへのリンクが一斉に貼られるイメージです。
特設サイトにはHPVワクチンに関する情報も載せてください。新型コロナワクチンと一緒に、HPVワクチンの問題をより多くの人に効率よく低コストで知ってもらうことができます。まさに一石二鳥の戦略で、実現できるのはこのタイミングしかありません。
ここに書いた作戦が成功すれば、メディアを牽制しながら一般企業のサービスを利用して、低コストでたくさんの人たちに正確な情報を届けることができます。
CDCのHPを見ていたら、特設サイトでなくて、情報の出し方を根本から見直した方がいいような気がしてきました。
スマホで見た場合はこうなります。情報のアウトリーチが必要なのは、パソコンを持たずにスマホを使っている人たちです。厚生労働省は情報伝達の重要性を全く理解していませんが、CDCはよく理解しています。
厚生労働省は大きな役所で幅広い業務を担当しているのは僕も分かっていますし、ハンセン病とか優生保護法とかの情報はどうでもいいとは言いませんが、情報が欲しい人はちょっとした時間をかけてもHPの中を探すでしょう。
新型コロナの特設ページもありますが、誰にどういう優先順位でどういう情報を届けたいいのかさっぱり分かりません。
ワクチンに関して、このレベルの特設ページであれば作る必要はありません。このページを作った人とこの担当者に特設ページを作るように指示をした人も広報の仕事に向いていません。
日本では公的機関の情報の出し方があまりにも下手くそで、必要な情報がどこにあるのか分かりません。公的機関のHPを見ても分からないからメディアに頼るしかありません。メディアで記事や番組を制作している人が公的機関のHPを見ても必要な情報を得るのは難しいでしょう。誰が見ても分かりづらく、誰が見ても必要な情報が手に入らない。
空母に艦載機を満載した機動部隊相手に、戦艦で戦いを挑んでいるようなものですね。HPVワクチンでの負けは必然で、何もしなければ新型コロナワクチンでも次世代に大きな禍根を残すでしょう。
僕が書いた戦略の意図を厚生労働省の人たちが理解してくれるかどうか不安になってきましたが、どうなるでしょうか...
入口がどういうデザインになるか今の時点では分かりませんが、下のように少なくとも「一般向け」と「メディア向け」に入口を分けるべきです。
・一般の方々
・メディア関係者・記者の方々
一般の人向けには、基本的な情報に加えてメディアが報道したがらないポジティブな情報もしっかりと出していきます。
メディア向けにはいろんな対応ができます。不安を煽るような報道や記事をどこかのメディアが出した場合はすぐに反論していきます。
モデルナワクチンをサルに「筋肉注射」すると、「肺」での新型コロナウイルスがほとんど検出されなくなり、かつ「肺」のウイルスによる炎症がほとんど起こらなかったという論文がNEJMという世界最高峰の医学誌に発表済みです。つまり、今流行りのあの主張は壮大な勘違いです。https://t.co/iVcbjIdJfH
— 紙谷 聡 (@SatoshiKamidani) 2021年1月19日
これは宮沢准教授がある番組に出演した際の発言に対する反論です。いいツイートですが、誰が読んでいるかが問題です。たくさんのいいねがついたりたくさんRTされても医者しか読んでいないのであれば意味が分かりません。
HPVワクチンについても、良質な投稿がたくさんツイート・リツイートされてきました。多くの医師や医療従事者がHPVに関してツイート・リツイートしてきました。人件費に換算するとすごい額になりますが、みなが期待するような効果を得られたでしょうか？
現時点では、厚生労働省はHPVワクチンと同じように無為無策のノーガード戦法で戦いを挑もうとしています。
お医者様のみなさんもHPVワクチンの時と同じで、個人プレーでどうにかしようとしているようにしか見えません。HPVに関して反撃のための大きな土台になった情報集約すら進める気がないようです。HPVワクチンの敗北から何を学んだのでしょうか？
将来に禍根をhttps://twitter.com/Satohttps://twitter.com/SatoshiKamidani/staふいいtus/1351665720237707265?s=20shiKamidani/status/1351665720237707265?s=20
将来に禍根を残さないようにするためには、徹底した情報集約が必要です。こういう反論ができる人材を複数入れてチームを作るべきです。反論が必要な場合は個人のツイートではなくて、情報を集約した特設サイトに掲載します。
更新した情報で重要なものはPRTIMESで配信してより多くの記者に届けます。同時に、PRTIMESを監視して問題があるプレスリリースには注意喚起を出したり当該企業に要請をします。
あなた方日本メディアが新型コロナウイルスワクチンが4万人を超えるランダム比較試験で95%の感染予防効果を示し、副反応の多くが倦怠感や頭痛、発熱等軽いもので、アナフィラキシーは10万人に1人で誰も死亡せずという情報を十分伝えないからですよ。反 HPV ワクチン運動の時と同じ、間接的な殺人です。 https://t.co/bY3gFuAFmJ
— sekkai (@sekkai) 2021年1月20日
これは指摘の通りなんですけど、無数の記者やフリーライターに医者並のリテラシーを期待するのは無理です。重要な情報はこちらから積極的に発信して、相手を殴りつけてでも読ませなければ伝わりません。これもHPVワクチンで経験済みで、少なくとも僕は1年以上前から対処法を考えていました。
特設サイトを管理する分科会や専門家名義でヤフーニュースで記事を書いてもいいでしょう。良質な記事は公式のTwitterでツイートしてもいいでしょう。
ガイドラインを作ってメディアを抑え、同時に問題がある報道や記事が出たら反撃します。さらに、こちらから積極的に様々なチャンネルで情報発信をします。これができていたらHPVの時も優位に戦うことができたと思いませんか？
命がかかっているので協力してください。時間がありません。すでに問題がある記事が出てきています。
新潮社、マジでいい加減にしてくれ……
— 知念実希人 小説家・医師 (@MIKITO_777) 2021年1月20日
医学的に正しいことをモットーとして書いた天久鷹央シリーズを出版している版元が、
こんな医学的なデマを世間に向けて垂れ流すなんて、
極めて極めて遺憾です。
新型コロナの診療に苦んでいる中、必死に天久シリーズの新作を優先して書き上げたっていうのに。 https://t.co/jpHagAqdIn
AERA……HPVワクチンの騒ぎからなんの反省もしてない……（絶句）
— 知念実希人 小説家・医師 (@MIKITO_777) 2021年1月20日
（あまりにもひどすぎる表紙なので、ＲＴはしません）
もはや社会の敵だな……
なんでそんなにパンデミックを長引かせたいの？
本当にわけ分からないんだけど……
https://twitter.com/MIKITO_777/stat/1351856836161413120?僕も所持金が数千円しかなくて誰よりも貧乏です。いつ死んでもおかしくない経済状況ですが、自分の仕事を後回しにしてこの記事を書いています。
来ると分かって準備をしていました。あとたった1万円か2万円くらいのお金の余裕があればこの程度の内容は去年の年末には書き上がっていました。
広報に関して、僕と同じかそれ以上の能力があれば12月20日頃にはこの程度の文章が書けていないといけません。
これは1月19日の昼に構想して翌日の夜にざっと書いた文章です。必要に応じて訂正・追加していきます。
著作権は完全に放棄しますので、よりよい提案ができる人は必要な文章は丸パクリして必要な部分を改変して世に出してもらっても構いません。よりより提案が書ければ許可も必要ありません。時間がないのでスピード重視で動いていきましょう。
反撃する3
例の朝日新聞の記事は読めば読むほど理想的な敵失ですね。まさに千載一遇の敵失です。これを利用しない手はありません。中途半端に炎上させて記事を削除させる程度で済ませるのはもったいないです。
日本新聞協会の会長・副会長・理事にはばぶ先生の著作を送ってもいいでしょう。競合関係にあるライバル会社の幹部が読んでいる可能性があるものには全て目を通したくなるのが横並び意識が強いサラリーマンの習性です。
あの記事だけを指摘すれば記事を削除したり訂正したりして終わりなので、HPVワクチンや反ワクチンの問題についても指摘するといいでしょう。
反ワクチンに関しては薬害オンブズパーソンや被害者連絡会のことを書いてもいいでしょう。
朝日新聞が2013年の副反応騒動で持ち上げた被害者連絡会の池田としえのトンデモ発言を資料として添付してもいいでしょう。
日本新聞協会といってもライバル会社の幹部が組織の中にいます。まさに呉越同舟ですね。
ライバル会社の幹部が読んでいる資料は多少長くなっても読まざるを得ません。長い文章、長い資料を添付しても新聞社やテレビ局の幹部に読んでもらえる可能性が高くなります。
会長の山口寿一は読売新聞の社長、理事の佐々木卓はTBSの社長、正籬聡はNHKの副会長ですね。このレベルの人たちに長い文章や資料を送りつけても読んでもらえる可能性は高くありませんが、上手い口実を作ってライバル意識を刺激すれば読んでもらえる可能性が激増します。
口実の作り方はなかなか難しいですが、HPをよく見ると定款がありました。
定款には除名と資格停止の条件が書いてありますね。
第9条 会員が次のいずれかに該当するに至ったときは、会員総会の決議によって当該会員を除名することができる。
（4）この法人の名誉を傷つけ、または目的に反する行為をしたとき。
（5）その他除名すべき正当な事由があるとき。
第11条 会員が第9条各号のいずれかに該当するに至ったときは、理事会の決議によって当該会員の資格を一時停止することができる。資格停止期間は1年を超えない範囲で理事会が定めるものとする。
法律とは違ってあまり厳密な構成にはなっていませんね。
ざっと読んだだけですが、「新聞倫理綱領に反する報道があったことにより、(4)に該当すると考えられ朝日新聞社に対して除名または資格が一時停止が妥当である」というような内容なら理事会もこの案件を取り上げざるを得ないでしょう。
外部からの指摘なので、理事会で決議の対象になるかどうかは分かりません。医師数名ではなく、100人以上の連名であれば少なくとも水面下で決議の対象になるかどうかを調整するすり合わせをやると思います。その際には当然届いたものは全て読まれることになるでしょう。
上手く行けばこれ一発だけで朝日新聞内部の反ワクチン勢力だけでなく、他のマスコミもまとめて仕留めることができます。NHKなどのテレビ局の中にいる抵抗勢力もまとめて掃除することができるでしょう。
効果はないかもしれませんが、効果があれば前例ができます。前例ができればサラリーマン経営者はそれに従うしかありません。
ということは、1回効果があれば何かあれば二の矢・三の矢を放つことができます。一撃で成果を上げれば、今後マスコミ各社は医療に関する報道に慎重にならざるを得ません。
今後少なくとも20年以上は日本において医療に関する報道の適正化が進み、それが継続するでしょう。
新聞広告に関する綱領もあります。同様の手法で新聞広告に関する反撃もできるようになります。まさに一石二鳥、三鳥の作戦です。
幸いにも、日経新聞・共同新聞は我々の味方です。NHKの一部の勢力もこちら側に協力してくれています。地方新聞社のうちの何社かもHPVワクチンに関するまともな報道を始めています。
HPVワクチンに関する報道の風向きは自然に変わったのではありません。もちろん僕やばぶ先生だけではない人たちで寡兵で大敵を破り、風向きを変えてきました。
報道の風向きが自然に変わったのなら、また自然に変わるでしょう。
失礼いたします👶できませんでした。報道の力は強く、一部反論した専門家への個人攻撃や嫌がらせもすごく、本名でHPVワクチンを擁護するのは今でも大変です。 https://t.co/xzjqr8TLGi
— 峰 宗太郎 (@minesoh) 2019年4月6日
殺害予告、そういえば放置してた👶あれは被害届ださないといかんな〜 https://t.co/nybr1N6JQv
— 峰 宗太郎 (@minesoh) 2019年10月14日
メディアの中の何千人もいる記者や幹部や経営者を1人1人攻略しようと考えるのは下の下策です。
僕が考えた策よりも良い策を0から考えるのはまあ無理でしょうが、千載一遇の敵失に乗じて急ごしらえで練った作戦なので欠陥や見落としがあるでしょう。
日本新聞協会を利用するという素案は数ヶ月前から頭の中にあって準備はちょっとはしていました。
気づいたことがあったらコメントで指摘をしていただけるとさらに良策が練り上がります。
攻撃のための橋頭堡はこちらから仕掛けて作ることはできますが、千載一遇の大きな敵失はどんな名将でも作り出すことはできません。
報道の風向きを変えることができたのならば、強風を吹かせることもできます。
これから、これからです。
あとひと押しですが、僕やばぶ先生だけでは無理です。
所持金は数千円で誰からの支援もなく相変わらず死にかかっていますが、引き続き僕が全体の指揮を執ります。
反撃をする2
朝日新聞の例の記事はあのレベルのやらかしであれば一発で仕留められる可能性があるので、記事の完成を急ぎます。
頭が固まったサラリーマンを動かすには説得だけではまず無理です。何度も何度も試みて失敗した手段に固執するのは愚かです。
岩永記者はいい記事を書いていますが、日本産科婦人科学会特任理事はメディア対応についてはお願いをすればまともな報道をしてもらえるという程度で止まっています。頭の中はお花畑ですね。
組織の中にいる事なかれ主義の幹部連中を動かすには、組織の内外に外圧や対立を作り出すしかありません。
反ワクチンやワクチンに過度に懐疑的な人たちがどの程度上まで浸透しているか不明なので、朝日新聞の社長を狙い打ちします。
テレビ局であればBPOがありますが、新聞にはBPOのような大きな権限を持った組織はありません。
日本新聞協会という一般社団法人がありますが、どの程度の権限を持っているかは僕も分かりません。
どの程度の権限があるか分かりませんが、僕ならここを利用します。
学会が動いてくれるのが一番いいのですが、無理なら医師の有志でもいいでしょう。医師の有志で、朝日新聞の社長に加えて、日本新聞協会宛に抗議の声明や文書を送ります。
日本新聞協会には新聞倫理綱領という倫理綱領を出しています。例の記事が倫理綱領にも違反しているという口実があれば、日本新聞協会に抗議声明や文書を送る正当な理由になります。
日本新聞協会にはいろんな会社の偉い人が会長・副会長・理事を務めています。
どうせやるのなら、会長・副会長・理事の全員に抗議声明や文書を送りましょう。
朝日新聞の幹部にとってはこれほど恥ずかしいことはありません。社外の偉い人が大勢朝日新聞の悪行を告発している文書を読んでいて、それが新聞倫理綱領に違反しているという指摘を医師がしているのであれば、社内は大騒動になり犯人探しが始まります。
組織のメンツがかかっているので、記者個人の責任には絶対になりません。記者の上司とさらにその上の上司、つまり幹部が何らかの責任を取らされます。サラリーマン組織というのはそういうものです。
この記者と記者の上司それから幹部が反ワクチンのラインでつながっているのなら、社内で相当立場が悪くなります。このラインがHPVワクチンに関する報道を止めている可能性は十分にあります。
別のラインであれば運が悪かったと諦めるしかありませんが、ここに書いた方法で一発ぶん殴ると相当大きな成果を得られるでしょう。
日本新聞協会に送る抗議声明や文書には、HPVワクチンに関する過去の記事の訂正や報道の適正化を盛り込んでもいいでしょう。日本新聞協会の理事にはテレビ局の偉い人も入っています。
朝日新聞の悪行とHPVワクチンに関する問題点について書いた文書を送れば必ず目を通します。新聞倫理綱領に違反しているという指摘があれば、必ず何らなの会議が開かれ議題に上がるでしょう。
日本新聞協会の何らかの会議の議題に上がっても特にペナルティがあるわけではないですが、朝日新聞としては相当恥ずかしいことになります。医師の有志から記事の誤りを指摘されて日本新聞協会の会長・副会長・理事の多くが読んでいるとなるとペナルティがなくても朝日新聞は何らかの申し開きや内部の人間の処分をおこなわざるを得ないでしょう。
もちろん、日本新聞協会への抗議は空振りに終わる可能性もあります。その可能性も考えて別の手を打ちます。これはいくつかある反撃の手段の中の１つに過ぎません。
反撃をする
この記事に反撃する方法を考えていきましょう。僕がこのブログで書いていく内容は試案です。内容に誤りがある、もっといい方法があるなどの指摘があれば気軽にコメントしてください。
峰 宗太郎 on Twitter: "この朝日新聞の記事、問題です👶… "
朝日新聞デジタルのTwitterはプチ炎上状態になっていますが、プチ炎上した程度で朝日新聞が方針転換をしてまともな記事を書くようになるとはとても思えません。
まずはこの記事をどうしたいのかという戦略的な目標を立ててチームで共有する必要があります。
戦略的な目標は実現可能で、途中の過程が検証可能な内容である必要があります。この記事に反応している人は多いですが、この記事に反応している人たちが共有している戦略的な目標は何でしょうか？
少なくとも僕には戦略的な目標を実現するためにチームとして動いているようには見えません。HPVワクチンに関しても個人プレーではメディアにいいようにやられるという教訓から何も学んでいないようです。
ばぶ先生とは1年ほど前からマシュマロやブログでやり取りをしているので、僕の考え方は理解できていると思います。そうでない人は前のブログに記事を書いた記事を復元しますので、そちらを参照してください。
僕は1年ほど前に日経新聞の朝刊にHPVワクチンに関する記事を載せるという戦略目標を立てて戦略的な勝利を得ることができました。
この朝日新聞の記事に関して、検討する価値もない下策はこの記事を書いた記者にお願いをして行動変容を求めることです。反ワクチンに取り込まれている不勉強な記者がこれから勉強をしてまともな記事を書けるようになるまで時間がかかります。
炎上などで記事を撤回せざるを得なかったとしても、この記事を書いた記者はこれからもおかしな記事を書き続けるでしょう。
朝日新聞の内容は分かりませんが、おそらくこの記者の上司がこういう記事を書くように指示を出したと予想されます。朝日新聞の内部にいるのは所詮は組織に依存しないと生きていけないサラリーマンです。
いちサラリーマンが勝手に社の方針に反する記事を書くことはできません。
朝日新聞はHPVワクチンに関して2013年頃にセンセーショナルな副反応報道をおこないました。あれから7年が立ちました。HPVワクチンに関する記事を書いた当時の記者や記事を書くように指示を出したその上司はまだ朝日新聞社内にいると考えるのが妥当です。
証拠はありませんが、反ワクチン思想を持つラインが朝日新聞社内にあると考えて動かざるを得ません。証拠はないですが、朝日新聞社内の反ワクチン派が薬害オンブズパーソンと繋がりを持っていると僕は疑っています。
HPVワクチンはまだ係争中で、国や製薬会社に不利な判決が出る可能性が残されています。朝日新聞と薬害オンブズパーソンがどういう関係にあるのかは不明ですが、彼らは一度は厚生労働省を追い詰めた手強い敵です。油断をすると足元を掬われます。
子宮頸がんワクチン被害の裁判 - ＨＰＶワクチン薬害訴訟全国弁護団
さすがに原告が勝訴する可能性はほぼないと思いますが、地裁の裁判官によっては原告の主張の一部を認めるような判決を出す可能性があります。
最近は流れが変わったと喜んでいる医療従事者も多いですが、おかしな判決が出ると面倒です。おかしな判決が出る可能性があると考えている人は僕以外にはまずいないと思います。
黙って待っていないといけないというルールは存在しないので、薬害オンブズパーソンと薬害オンブズパーソンと立場が近い朝日新聞を攻撃して今回も戦略的な勝利を目指します。
僕は朝日新聞社や薬害オンブズパーソンの内情は分かりませんが、多少の情報の差は誤差みたいなものです。朝日新聞は大きな組織なので、中にいたとしてもすべての情報を取得することはできません。
外にいようが中にいようが、得られる情報には限りがあります。最低限の情報から全体像を想像して戦略を立てるのが軍略家の仕事です。
https://twitter.com/segawashigeko/status/1319255507446607874?s=20
瀬川茂子 on Twitter: "インフルワクチン接種後に死亡、1週間に12件 韓国
https://t.co/38axhu8Qlg"
朝日新聞の例の記事は署名入りで記者の名前が分かります。ざっとツイートを見たところ、こんなツイートをしていました。資金不足で有料記事は読めないのでどの程度の反ワクチンなのか分かりませんが、朝日新聞社内部には反ワクチンとは言えなくてもワクチンに過度に懐疑的な人たちがいることが分かります。
記者個人を攻撃してもあまり意味はありません。記者の上にいる幹部に反ワクチンまたはワクチンに過度に懐疑的な人たちがいます。幹部に反ワクチンやワクチンに過度に懐疑的な人がいると別の記者に指示を出して別の不勉強な記者におかしな記事を書かせるだけです。
上にいる幹部を落とさなければトカゲの尻尾きりで終わります。
では、上にいる幹部はどうやって落とすのでしょうか？上にいる幹部を説得するのはやはり下策です。幹部は60代くらいです。60代くらいで定年退職まで1日でも長く組織に居座りたいと思っている不勉強な人たちを説得するのは不可能に近いです。
できると思ったら自分たちでやってください。僕はそんなバカバカしい戦略目標を立てる人たちと関わりたくありません。
下っ端の記者ではなくて、このあたりの幹部連中をどうにかしないといけません。反ワクチンやワクチンに過度に懐疑的な幹部たちの首を落とすか、少なくとも身動きが取れないようにすることがチームとして共有されるべき戦略目標の1つになるでしょう。
朝日新聞の記者や幹部が反ワクチン派やワクチンに過度に懐疑的な人たちであるとは限りません。こちらは寡兵、相手は大軍です。大将が誰かを認識せずに討ち入っても犬死にするだけです。
では、どうすれば幹部の首を斬ることができるのでしょうか？
答えは簡単です。相手が問題のある記事を書いたら即座に有効な反撃をすればいいだけです。
有効な反撃とはどういうことでしょうか？「朝日新聞全体に有効な反撃を実行する」というのは大きすぎて雲をつかむような話ですが、「朝日新聞の上層部にいる定年退職間近のサラリーマンが嫌がることをやる」というのであれば何とかなるような気がしませんか？
大きな組織が相手でも、中にいるターゲットを絞れば有効な反撃を計画・実行することができます。
定年退職のサラリーマンが嫌がることは何でしょうか？この世代の、新聞が何よりも偉いと思っている人たちはおそらくTwitterで炎上することは大したことだとは思わないでしょう。
Twitterで反撃するのは無駄ではないですが、Twitterで撃った弾は記者の背後にいる幹部には届くことはまずないでしょう。
繰り返しますが、戦略目標は朝日新聞の上層部にいる反ワクチン派やワクチンに過度に懐疑的なサラリーマンの首を落とすか身動きを取れなくすることです。
実現可能かつ途中の過程が検証可能な戦略目標が定まれば具体的な作戦を立てるのはそれほど難しくありません。
ここに書いた内容は汎用性があります。朝日新聞ではなく、読売新聞や毎日新聞でも同じです。新聞だけでなくNHKやTBSなどを攻撃する際にそのまま使えます。
問題がある記事を出すと予想して、問題がある記事を出したらその都度叩いていきます。日経攻略作戦との違いはここにあります。日経攻略作戦では日経の上層部はこちらの働きかけに応じて動くだろうと僕は予想しており、その通りになりました。
朝日新聞あたりは最後まで抵抗してこちらが反撃を加えなければこれまでのように問題のある記事を出すでしょう。
NHKの中にも反ワクチンやワクチンに過度に懐疑的な人たちがいるようです。同時並行で叩いてもいいでしょう。
具体的な作戦を考える作戦を考えるのは楽しいですね。お楽しみはみなさんのために残しておきましょう。具体的な作戦を思い付いた人がいたら気軽にコメントしてください。僕が思い付かないような作戦を立てられる人がいればさらに戦略目標の達成が容易になります。
相手の行動を予測して準備をしておけば迎撃が容易にできます。来ると分かっていれば余裕を持って対応できます。問題のある記事が出てきたら予想通りで嬉しいと思えるような状態になるまで作戦を練って準備をしてください。
同時並行して協力者を増やす作戦を実行してもいいでしょう。これについては前に書いた記事を復活させることにします。
https://twitter.com/minesoh/status/1338850974790774786?s=20
fahttps://twitter.com/minesoh/status/1338850974790774786?s=20
