反撃をする2
朝日新聞の例の記事はあのレベルのやらかしであれば一発で仕留められる可能性があるので、記事の完成を急ぎます。
頭が固まったサラリーマンを動かすには説得だけではまず無理です。何度も何度も試みて失敗した手段に固執するのは愚かです。
岩永記者はいい記事を書いていますが、日本産科婦人科学会特任理事はメディア対応についてはお願いをすればまともな報道をしてもらえるという程度で止まっています。頭の中はお花畑ですね。
組織の中にいる事なかれ主義の幹部連中を動かすには、組織の内外に外圧や対立を作り出すしかありません。
反ワクチンやワクチンに過度に懐疑的な人たちがどの程度上まで浸透しているか不明なので、朝日新聞の社長を狙い打ちします。
テレビ局であればBPOがありますが、新聞にはBPOのような大きな権限を持った組織はありません。
日本新聞協会という一般社団法人がありますが、どの程度の権限を持っているかは僕も分かりません。
どの程度の権限があるか分かりませんが、僕ならここを利用します。
学会が動いてくれるのが一番いいのですが、無理なら医師の有志でもいいでしょう。医師の有志で、朝日新聞の社長に加えて、日本新聞協会宛に抗議の声明や文書を送ります。
日本新聞協会には新聞倫理綱領という倫理綱領を出しています。例の記事が倫理綱領にも違反しているという口実があれば、日本新聞協会に抗議声明や文書を送る正当な理由になります。
日本新聞協会にはいろんな会社の偉い人が会長・副会長・理事を務めています。
どうせやるのなら、会長・副会長・理事の全員に抗議声明や文書を送りましょう。
朝日新聞の幹部にとってはこれほど恥ずかしいことはありません。社外の偉い人が大勢朝日新聞の悪行を告発している文書を読んでいて、それが新聞倫理綱領に違反しているという指摘を医師がしているのであれば、社内は大騒動になり犯人探しが始まります。
組織のメンツがかかっているので、記者個人の責任には絶対になりません。記者の上司とさらにその上の上司、つまり幹部が何らかの責任を取らされます。サラリーマン組織というのはそういうものです。
この記者と記者の上司それから幹部が反ワクチンのラインでつながっているのなら、社内で相当立場が悪くなります。このラインがHPVワクチンに関する報道を止めている可能性は十分にあります。
別のラインであれば運が悪かったと諦めるしかありませんが、ここに書いた方法で一発ぶん殴ると相当大きな成果を得られるでしょう。
日本新聞協会に送る抗議声明や文書には、HPVワクチンに関する過去の記事の訂正や報道の適正化を盛り込んでもいいでしょう。日本新聞協会の理事にはテレビ局の偉い人も入っています。
朝日新聞の悪行とHPVワクチンに関する問題点について書いた文書を送れば必ず目を通します。新聞倫理綱領に違反しているという指摘があれば、必ず何らなの会議が開かれ議題に上がるでしょう。
日本新聞協会の何らかの会議の議題に上がっても特にペナルティがあるわけではないですが、朝日新聞としては相当恥ずかしいことになります。医師の有志から記事の誤りを指摘されて日本新聞協会の会長・副会長・理事の多くが読んでいるとなるとペナルティがなくても朝日新聞は何らかの申し開きや内部の人間の処分をおこなわざるを得ないでしょう。
もちろん、日本新聞協会への抗議は空振りに終わる可能性もあります。その可能性も考えて別の手を打ちます。これはいくつかある反撃の手段の中の１つに過ぎません。
